人を幸せにする住まいづくりを通して、
潤いのある暮らしと
豊かな社会の発展に貢献する。

そこに住まう人、暮らす社会が幸せで
持続可能であるために。私たちは住宅づくりを通じて、
社会課題の解決に取り組んでまいります。

01生活の質を高める
安心・安全な家づくり

住宅は人生にとって、掛け替えのない多くの時間を過ごし、心の拠り所となる大切な場所です。購入したお客様の心が満ち、安心・安全に暮らすことのできる住宅の提供に努めます。

長く安心して暮らせる家づくり長期優良住宅

長く安心して暮らせる家づくり
〈 長期優良住宅 〉

長期優良住宅は、「良質な住宅を建て、適切に手入れをして、長く大切に使う」ことを目的に、国が定めた認定基準をクリアした住宅です。「3世代に渡り長く安心して住み続けられる」というコンセプトは、限りある資源を大切に使う、という考え方にも通ずるものです。

安心して購入できる家づくり住宅性能評価

安心して購入できる家づくり
〈 住宅性能評価 〉

住宅性能を共通の基準で評価したものが住宅性能評価です。「耐震性」「断熱性」「省エネ性」など、等級や数値で分かりやすく表示することで、住宅性能を簡単に比較して、納得、安心をして購入することができます。

安心して購入できる家づくり制震ダンパー搭載

安心して購入できる家づくり
〈 制震ダンパー搭載 〉

ブルーミングガーデンは制震ダンパーを標準で搭載。地震のエネルギーをダンパーなどの制震装置を用い吸収することで強い地震、繰り返しの地震から建物を守ります。※3階建てと沖縄エリア物件は除きます。

ご家族と住まいを地震から守る最高の耐震等級

ご家族と住まいを地震から守る
〈 最高の耐震等級 〉

ブルーミングガーデンは全棟で最高の耐震等級を取得。壁や床など、建物の強度を高め地震の揺れに耐えて直接的な被害を防ぎます。

お客様アンケート

お客様アンケート

購入いただいたお客様の声に耳を傾け、お客様にご満足いただける住宅品質やサービスの向上に努めます。ニーズの高まるリモートワークに対応した間取りプランにも積極的に取り組んでいます。

アフターサポート体制

アフターサポート体制

最大30年間の品質保証と無料定期点検を自社グループ内で責任をもって実施、住宅を売って終わりではなく、住宅メーカーの責任として、その後の快適な暮らしもサポートしています。

02環境に配慮した家づくり

世界的なCO2排出量の増加によって引き起こされる地球温暖化は深刻な状況です。子ども達が生きる未来のために、住宅メーカーとしてCO2の排出を抑えた生活に向き合います。

省エネで快適に過ごせる家づくりZEH基準の断熱省エネ性能

省エネで快適に過ごせる家づくり
〈 ZEH水準の断熱省エネ性能 〉

国が定めた断熱等性能等級5・一次エネルギー消費量等級6を取得。夏涼しく、そして冬はあたたかい、快適で省エネルギーな生活を送ることができます。

太陽光発電事業 龍ヶ崎市太陽光発電所

太陽光発電事業

東栄住宅では、「再生可能エネルギー」を創出することを目的として、 2014年6月20日東栄住宅の新事業『太陽光発電事業』をスタートしました。

03環境保全への取り組み

環境に対し影響を及ぼす可能性がある事業活動(環境側面)について、環境影響評価を実施し、環境に影響を及ぼす可能性の高いものを特定し、その環境負荷の低減に努めています。

「企業の森」事業

「企業の森」事業

東栄住宅は、東京都と公益財団法人東京都農林水産振興財団が推進している『企業の森』事業へ、木造住宅供給事業者としては初めて参画。花粉の少ない森づくに取り組んでいます。環境に配慮した住宅の提供のみならず、社員一人一人が環境保護活動を通じて社会貢献できる企業になること、実際に森づくりを体験することで資材を大切に扱う社員を育成することを目的としています。

環境に関するISO(ISO14001)の取得

環境に関するISO(ISO14001)の取得

企業の社会的責任のひとつとして注目される環境問題について、当社では自主的な取組みにおいて環境負荷低減活動に努めています。

東栄住宅エコオフィス宣言

東栄住宅エコオフィス宣言

東栄住宅では、処理速度の低下など経年劣化で交換したパソコンは専門の業者にてリユース・リサイクル廃棄を実施しています。パソコンを廃棄物として焼却処分してしまうと、多くのCO2を生み出すことにつながります。廃棄処分されるパソコン、その他の電子機器をコストをかけずにリユース・リサイクルすることにより、CO2削減に貢献しています。

産業廃棄物への取り組み

産業廃棄物への取り組み

東栄住宅では、各産廃業者協力のもと、廃棄物が排出された日付や廃棄物の種類ごとに、どのように処理をおこなったか明確にする為に、公益財団法人日本産業廃棄物処理振興センターが全国で1つの「情報処理センター」として指定されたネットワークでやり取りする電子マニフェスト(JW-NET)を導入し保管・管理しています。業界の中でも国の方針にいち早く則り、2006年12月(全国普及実績5%)から全棟対応。建築現場においても、ゴミ分別の徹底、建築過程で排出される廃棄物のリサイクル等、さまざまな取り組みを行っています。

CO<sub>2</sub>排出量削減への取り組み(リユース・リサイクル)

CO2排出量削減への取り組み(リユース・リサイクル)

機密情報の取り扱いに厳重に注意を払いながら、使用済みのPC等の機器を再販会社に売却しリユースを行うことでCO2排出削減に寄与します。

04働く環境をより良く

すべての従業員が、自身の能力を発揮し、
イキイキと働くことができる職場環境の整備と人材育成に努めます。

ワークライフバランスの推進

ワークライフバランスの推進

「人を幸せにする住まいづくり」を掲げる東栄住宅では、働く人の幸せづくりも重視しています。出産、育児、介護、病気等、一人ひとり置かれた環境や抱える問題は様々です。これらに柔軟に対応しながら生産性の向上を実現するために、産休育休取得制度、有休休暇の推進、残業時間の抑制につながるシステムの導入に加え、在宅勤務、フレックスタイム制度を導入。ワークライフバランスの推進、働き方改革に積極的に取り組んでいます。

ダイバーシティ促進

ダイバーシティ促進

東栄住宅では障がい者雇用に対して積極的に取り組んでいます。
2017年には社内の事務作業やルーチンワークなどを請け負う『東栄住宅ドキュメントセンター』を開設。既存の業務では難しかった長時間の就業も可能となり、今日では社外からの名刺やチラシも積極的に受注するなど「収益を生み出す部署」へと成長しています。

大工技能職の育成

大工技能職の育成

東栄住宅では、住宅産業を担う企業の責任として、大工総合技能職の育成に取り組んでいます。一般的に大工職は個人事業主(一人親方)としてさまざまな会社の物件を請け負うことが多く、継続して仕事を得る保証がないのが現実です。当社では未経験から社員工(正社員)という形で雇用し、見習い期間から給与を支給。5年目には1人で一棟を建築できるスキルが身に付く育成カリキュラムが設けられています。

05地域社会への取り組み

お客様の暮らしと密接にかかわる住宅メーカーだからこそ 人や社会とつながり、地域に根ざした住まいづくりを通じて持続可能なまちづくりと向き合います。

スポーツ支援活動

スポーツ支援活動

東栄住宅では、各地域のさまざまなスポーツを支援しています。人と企業の垣根を超えた応援を通じて、人や社会とつながり、地域に根ざした住まいづくりを推進し、そして共感を生み出せる企業を目指しています。

花のある街づくり

花のある街づくり

コミュニティに豊かな潤いを咲かせるために、私達は「花のある街角づくり」を提案、新居へのご入居に合わせ、観葉植物をお届けするサービスを行っています。

「キャップの貯金箱」運動

「キャップの貯金箱」運動

各事業所でペットボトルキャップを回収し、リサイクル業者に売って得た売却益を[世界の子どもにワクチンを日本委員会]に寄付しています。

「ものづくり学生サミット2023 in湘南」

「ものづくり学生サミット2023 in湘南」

東海大学建築都市学部版「ものづくり学生サミット2023 in湘南」産学連携による公募型問題解決コンペに東栄住宅が2度目の参加をしました。

SDGsポリシー

私たちは、創業以来40年以上にわたって「人を幸せにする住まいづくりを通して、潤いのある暮らしと豊かな社会の発展に「貢献する」という企業理念を掲げ、たくさんのご家族の住まいづくりのお手伝いをしてきました。

時代の移り変わりとともに、人々の幸せのカタチも変化し、住まいへのニーズも変わってきます。地震災害から家族を守る家、人とは違うライフスタイルが実現できる家、オンもオフも快適に過ごせる家など、住まうご家族の安心・安全と心と暮らしを豊かなものにする、それがわたしたちの使命であると考えています。そして今、子ども達が大人になり親になる未来に、持続可能な社会を実現することも、お客様の人生にかかわる住宅メーカーとしての責務であると考えています。

そこに住まう人、その人が暮らす社会が幸せであるために。
東栄住宅はこれからも住宅づくりを通じて、社会課題の解決に取り組んでまいります。

SDGsとは

SDGs(エスディージーズ)とは、2015年9月の国連サミットで採択された「2030年までに持続可能でよりよい世界を目指すための17の目標」です。

これまでは開発途上国の貧困や飢餓、健康、教育などが中心のテーマでしたが、SDGsには先進国自身が取り組むユニバーサルな目標も多く設定されており、日本の企業でも積極的に取り組みが進んでいます。